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Service

ドローン撮影

スポーツ映像から美しい景色まで、ドローンでしか撮影できない景色をお届けします。

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こんなお悩みはありませんか?

  • ドローン飛行に関わる各種申請から撮影・編集まで一括で依頼したい。

  • ドローン撮影とENGカメラ撮影をセットで依頼したい。

  • 生配信のカメラにドローンを組み込みたい。

ドローン撮影を成功させる3つのポイント

1.事前打ち合わせ・現場下見による撮影の確実性の向上

依頼を受けてから、入念な事前の打ち合わせを行います。現場下見を経て撮影当日を迎えることにより、撮影の確実性を向上させます。

ドローン撮影のワークフロー

01

ご依頼

撮影詳細のヒアリング、(概算提示)

02

打ち合わせ①

撮影方法の確認と安全確認事項の共有

03

現場下見

飛行ルートの確認と安全な離着隆場所の選定

04

打ち合わせ②

撮影方法の詳細決定と安全確認事項の共有

05

見積

下見後に撮影詳細を固めて見積提示

06

飛行申請

航空法に基づく必要な許可申請手続き

07

撮影

気象条件を考慮した撮影と安全管理の実施

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2. 法令遵守の徹底

ドローン撮影は航空法をはじめとする様々な規制の対象となっており、これらの遵守は絶対条件です。フジ・メディア・テクノロジー(fmt)にはドローン飛行に必要な国家資格である二等無人航空機操縦士を保有するパイロットが在籍しています。また、fmtで保有しているドローンの機体全てを国土交通省に登録しており、法令を遵守した飛行を行います。撮影日当日は安全管理者を配置し、気象条件の確認や周辺環境の安全確認を徹底することで、事故のない安全な撮影を実現します。

3.クリエイティブな映像表現

ドローンならではの特性を活かした撮影プランニングが重要になります。たとえば、地上から徐々に上昇していくリビーリングショットや、被写体を周回するオービットショット、ダイナミックな追従撮影など、通常のカメラでは実現できない映像表現が可能です。しかし、単に派手な動きを追求するのではなく、作品全体の文脈に沿った意図のある撮影が求められます。fmtでドローンを操縦するパイロット達はENGカメラマンも兼任しているため、豊富な映像の知識を活かしながら、撮影を行うことができます。

fmtの特徴

1.カメラマンによるドローン撮影

ドローン撮影を行うパイロットは、撮影取材部でENGカメラマンも兼任しており、映像に関する知識が豊富です。

2.ドローン飛行に関わる各種申請

手間のかかるドローン飛行に関わる各種申請を、fmtが包括申請手続きを活用して円滑に進めます。また、飛行現場の条件により包括申請での飛行が不可能な場合でも、個別許可申請を行います。fmtでは、イベント開催地上空での申請・飛行実績もあります。

3.ENG撮影との組み合わせも可能

パイロットたちが所属するのは、普段はENG撮影の部署でもあるため、地上からのENGカメラとドローンを組み合わせた撮影を行うことができます。同じ部署内のメンバーで行うことにより、連携を取りながら撮影を進める事ができます。

4.生配信におけるドローン映像の提供が可能

ドローン飛行中に地上でモニタリングしている映像信号を出力することにより、ドローンで撮影している映像を生配信する事が可能です。

撮影映像はこちらのYouTubeチャンネルからご覧いただけます。

Work

制作実績

スポーツ

The Classic Car

テレビ番組

The Classic Car

制作

制作技術

照明

編集

撮影取材

バラエティ・音楽

とうきょう自転車さんぽ

テレビ番組

とうきょう自転車さんぽ

制作

編集

撮影取材

機材紹介

DJI MAVIC3

DJI MAVIC3

DJI MAVIC3はHasselblad社と共同開発した4/3 型CMOSセンサーを搭載する⾼性能ドローンです。⾼解像度撮影に対応し、編集に柔軟性をもたらします。

よくあるご質問

費用はどのくらいかかりますか

¥150,000(税抜)〜承ります。飛行条件や申請方法などの様々な条件により、かかる費用が変わってきますので、お気軽にお問い合わせください。

ドローン飛行には申請は必要ですか?

ドローン撮影は航空法をはじめとする様々な規制の対象となっています。また、撮影する土地の所有者や管理者からの許可取得も必要になってきます。fmtでは、それらを一括でお受けすることが可能です。

申請にかかる期間はどのくらいですか?

申請の難易度にもよりますが、おおよそ飛行予定日の1ヶ月半前までにご相談いただければと思います。fmtでは包括申請を取得しております。フライトまでの時間に余裕がなくお急ぎの場合も可能な限り対応いたしますので、まずはご相談ください。

ただし、「上空150m以上」や「空港周辺の空域」「人口集中地区の上空」などの条件により、包括申請での飛行が不可能な場合があり、その場合は申請にかかる期間は1〜3ヶ月となります。